オリンピックチケット本人確認はされる?本人以外の家族や連れ・同伴者について

オリンピックチケット本人確認はされる?本人以外の家族や連れ・同伴者について

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オリンピックチケットを購入する上で気になるのが、東京オリンピックでは本人確認はされるのか?ということです。 自分の家族や同伴者はもちろん、知人に譲る場合なども本人確認で通してもらえなかったらどうしよう?と心配になります。 今回は東京オリンピックにおける本人確認の有無や、チケットの譲り方について  

オリンピックチケット本人確認はされる!

結論から行って東京オリンピックにおいてチケットの本人確認は行われます。 公式サイトにも以下のように記載されています。

購入いただいたチケットは、来場を予定されている方のお名前を事前に登録いただきます。来場予定者が変更になった場合は、マイチケット上から変更下さい。 またチケット券面上には、購入者のお名前を記載させていただきます。 会場では本人の確認をさせていただく場合がありますので、身分証明書等を持参するようにお願いします。

出展 東京オリンピック公式HP

ですので、当日になって入場できないという事態を回避するためにも、入場する当人と名義はしっかりと一致させておく必要があります。 次の章からは、本人確認をされることを見越して対応しておく必要のあることをまとめてみました。  

本人以外の家族や連れ・同伴者はどうすれば入場可能?

電子チケットの場合は、「マイチケット」にてチケット人数分の来場予定者を登録することができます。 ここに本人の他に入場させたい同伴者を入力しておけば、当日入場が可能ということです。 そこに登録されている名義本人(同伴者)でなければ入場できないルールとなっているのでミスのないよう気をつけなければいけないポイントですね。 紙チケットであればチケットの紙面上に印字された名義本人(同伴者)でなければ入場できませんので、名義変更後に紙チケットを発行するようにしましょう。  

譲る場合の正しい対応方法は?

公式リセールで譲った場合

公式リセールで譲る場合は、公式サイトの東京2020ID間でチケット所有権が移されるでしょう。なので何も心配することはないです。 友人に公式リセールで譲る場合は相手に忘れずに同伴者などを登録するように教えてあげましょう。

個人間のやり取りで譲った場合

基本的には公式リセールの方法で譲るのが手続きの間違いもなくオススメです。 公式リセール以外の方法、つまり個人間のやり取りで譲る場合は、紙でのやり取りになるでしょう。 その場合はあらかじめ名義を譲る相手にしてあげなければいけません。 ページ上段で図示した名義変更方法で、譲る相手の名前で名義変更をしてあげた上で紙チケットを発行し、譲りましょう。  

東京オリンピック2020のチケットはなぜ高い?最高価格30万と高すぎる理由や過去の相場も

オリンピックのチケットの最高価格はなんと30万円! 世間ではこの金額が高すぎるのではないかとする声が相次いでいます。 でもなぜこんなにもオリンピックのチケットは高いんでしょうか?  

オリンピックのチケットは最高価格30万!高すぎるとの声多数

オリンピックのチケットの価格一覧は以下の通りとなっています。

    A B C D E
開会式 式典 300,000 242,000 107,000 45,000 12,000
閉会式 式典 220,000 177,000 82,000 35,000 12,000
陸上競技 午後決勝 130,000 108,000 41,500 11,800 5,800
水泳(競泳) 決勝 108,000 72,000 36,500 11,800  
バスケットボール 決勝 108,000 60,500 41,500 18,800  
バスケットボール 準決勝/3位決定戦 72,000 57,500 36,500 11,800  
体操(体操競技) 決勝 72,000 36,500 11,800    
陸上競技 午後決勝 67,500 54,000 30,000 10,000 5,800
野球 決勝 67,500 54,000 30,000 10,000  
サッカー 決勝 67,500 30,000 15,000 9,800  

一番高いチケットは開会式のA席で30万ですね!  

オリンピックのチケットはなぜこんなに高い?

次に気になるのが、この値段設定に理由はあるの?ということですね。 なんかちょっとぼったくりなんじゃないか・・・と思ってしまいますよね(笑) 値段に納得の行く理由が欲しいというか。 そもそもチケットの値段の決め方というのは二通りあるそうです。

  1. 原価から売価を計算して決める方法
  2. 高倍率なため高い売価でも売れると見込みで決める方法

今回は高倍率なため、高くても売れるだろうと売価を高く設定したという可能性が高そうです。 当然最安のチケットも原価を回収できるだけの見込み計算もしていることでしょう。 チケット販売による収益は、大会組織委員会の重要な収入源で約820億円の売り上げを見込んでいるとの報道もありました。 ただ、東京オリンピックの総経費は1兆3500億円(予備費1000億円~3000億円除く)と発表されていますからそれでもチケット売上だけでは全く回収できない規模なんですね・・・。 他にも国内スポンサー費用が3000億円ほどだったりとありますから、チケット売上は全体の中ではこれでも少ない方ということが分かりました。 うーん、これを聞くとチケット売上で少しでも稼ぎたいという気持ちも分からないでもない気がしてきましたが・・・。 なるべくならオリンピックを赤字で終わらせたないためにも買う人がいるのなら高値で売りたいというのが本音のようですね。  

過去のオリンピックの相場価格と比較

今回のチケット価格は、やはり過去のオリンピックでのチケット価格の相場も参考にはしているようです。 直近のオリンピックのチケット価格を調べてみたところ、以下のような設定だったようです。

  • 2004年アテネオリンピック開会式 10万円
  • 2008年北京オリンピック開会式 6万円
  • 2012年ロンドンオリンピック開会式 25万6千円
  • 2016年リオオリンピック開会式 21万円

年々高くなっている傾向はありますね・・・。 しかし2012年ロンドンオリンピック→リオオリンピックでは4万円減ですが、東京オリンピックは30万円とリオから9万円さらに引き上げています。 見方を変えれば東京オリンピックのチケット価格は過去最高額ということです。 この推移を見た感じ、相場から外れすぎず、でもなるべく高くしたい・・・30万円くらいまでなら許されるか? そんなトーンで決定した可能性が高そうです。  

競技によって差がある理由はなぜか?

それと気になるのはなぜ競技によってこれほど価格のバラツキがあるのか、です。 開会式が最も高額なのはまあ理解できなくもないです。

  • 聖火の点灯式やさまざまな演出があり、費用もかかっている
  • 各国選手団が勢ぞろいするなど人気がある
  • 代々オリンピックは開会式チケットが最高額

などの理由ですね。 しかしそれ以外の競技に差があるのはなぜか。 これはやはり人が集まる競技は需要と供給のバランスから、チケットの価格は高くなる傾向にあるようです。 これは過去大会でも同様のようですね。 結局は冒頭述べたように倍率が高ければ、値段が高くても人は買うというところから値段設定されているんですね。 同じ競技でも予選と決勝では値段が違いますしね。 なので、陸上や水泳など欧米で人気の競技は総じて高い傾向にあるようです。 また今回は開催国が日本であるため、日本のメダル獲得が予想される柔道や体操、野球なども、過去の大会と比べると倍近くの価格に設定されています。 結局はチケットの価格はその時々の「人気」により左右されるもの、という理解になりそうです。  

オリンピックチケット転売の相場価格はいくら?抜け道や罰則・ペナルティも

オリンピックのチケット転売は禁止されているわけなんですが、仮に転売されていたらどのくらいの値段がついていたのでしょう。   チケットの転売について調べてみたところ、主に高値で取引されているのはジャニーズのチケットらしく、その相場は4倍~10倍らしいです。 仮にこの30万円のチケットが転売された場合は120万円~300万円の値段が付くと予想できます。 日本のオリンピックの開会式というプレミアから考えてもMAXの相場の300万円くらいの値はつきそう。  

転売の抜け道はある?

そもそも転売はどうやっても不可能なのか、

  1. 一般的なチケット不正転売禁止法の定義
  2. オリンピックチケット転売禁止の定義

の2つの観点から調べてみました。

一般的なチケット不正転売禁止法の定義

2019年6月に「チケット不正転売禁止法」が施工されました。 これはどういう法律なのかポイントをまとめると

  • チケットを不正転売(※)すること
  • 不正転売を目的としてチケットを仕入れること

※不正転売の定義・・・反復継続の意思がある有償譲渡で、定価を超える価格で販売すること 要約すると

「チケット転売で儲け続けてやろうという魂胆で定価以上の販売するのはNGだよ!また転売目的でチケット買い占めるのも有罪ね!」

という意味です。 ここで気になるのが、急に行けなくなっちゃったからチケットを転売したい!という場合も禁止法に抵触するかですが、「反復継続の意思がある」がなければOKですが「定価以上の販売」はNGという考え方になります。 つまり一般的に法律の観点で見ても定価以上でチケットを販売したらそれだけで罪に問われるということになります。

オリンピックチケットの転売禁止の定義

さらに今回のオリンピック委員会は転売サイトについても、制限をかけています。 現在公表されているのは、

  • メルカリ
  • ヤフオク
  • ラクマ

これらのサイトでのオリンピックチケットは定価以下であろうが出品自体禁止ということのようです。 上記以外のサイトならOKというよりかは、基本的には公式リセールサービスでのやりとりしか認めません、というトーンのようですので注意する必要があります。 上記の観点から考察するに、オリンピックチケット転売にあたっての抜け道はないと言っていいでしょう。 2019年6月の不正転売禁止法施行後である現在は、不正転売が見つかれば有無を言わさず有罪です。  

転売時の罰則・ペナルティ

実際に転売禁止法に抵触した場合の罰則やペナルティはどのくらいなのかというと、

  1. 1年以下の懲役
  2. 100万円以下の罰金
  3. またはその両方

ということになっているようです。 明らかに転売に対して得られる利益として見合わないリスクと言えますね。 転売したらどのくらいまで価格が高騰するのか興味本位で知りたかった気はしますが・・・今回のオリンピックチケットが実際に転売されることはないでしょう。  

まとめ

今回はオリンピックチケットの本人確認と、譲る場合にどう対応すれば本人確認を問題なく通過できるかなついてまとめてみました。 まとめると、

  • オリンピックでは厳格に本人確認が実施されるため、チケット名義との一致は必須
  • 同伴者は名義登録を間違いなく行っておく必要がある。
  • 公式リセールで譲る場合はWEB上で所有権の移行が行われるため問題なし
  • 紙を譲る場合はあらかじめ譲る相手の名義で印刷しておく必要がある。

ということになります。 最後までご覧いただき、ありがとうございました。

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